■ 大本・愛善みずほ会による〝社会運動〟

　平成９年以来、「遺伝子組み換え作物・食品」問題が大きく表面化していた。これは日々の食と健康に直結する問題であるだけに、教団ではこれを深刻に受け止め、平成９年４月14日付で、遺伝子組み換え作物・食品の食品表示を求める「声明文」を厚生大臣（当時）に送付。また愛善みずほ会も同様の要望書を４月30日付で厚生大臣と農林水産大臣に送付。同年度から食品表示を求める全国的な〝社会運動〟を展開した。
　大本・愛善みずほ会が行う運動はいわゆる政治運動とは異なり、身近な実践を第一としたものである。たとえば、安全でかつ健康にも良い自然食品等の生産農家と一般消費者を結ぶ産地直送システムの確立であったり、また、各家庭の食卓における「正食」（季節食、国土食、全部食、自然食）の実践などがそれである。
　国家的規模でいえば、食糧自給率を上げることや、さらには「天産物自給経済」の実現が目標であることは言うまでもないが、これもあくまで一人ひとりの実践の裏付けがあってこそであり、そうでなければ砂上の楼閣になってしまう。